リクルートが導入して話題になっている「在宅勤務制度」について色々調べてみた。

「在宅勤務」が大きな注目を集めている。2015年8月、リクルートHDが、上限日数のない在宅勤務制度を導入すると発表し、大きなインパクトを与えたのは記憶に新しいところだ。   育児や介護と仕事との両立を図るべく、多様な働き方を容認する動きが拡がっており、日本企業でも「在宅勤務」を導入する企業が増えつつあるようで、今回は、この「在宅勤務」についてちょっと紹介したい。

「在宅勤務」を認めることで、優秀な人材が確保できる

「在宅勤務」は、文字通り、家で勤務するワークスタイルのことを指す。優秀な人材の確保、社員の就労意欲の向上、業績の向上等を目指して、「在宅勤務」を推進する企業も増えており、現在でも、リクルートHDのほかに、日本IBMやパナソニック、NECなどが、大規模な「在宅勤務」を導入していることで知られているとのこと。

「在宅勤務」で、生産性が向上する。コスト削減にもつながる

「在宅勤務」には、多くのメリットがあります。会社にとっては、人材流出を防ぐことができますし、交通費、オフィス賃料、デジタル化推進による紙代、印刷コストといったコストの圧縮につなげることができます。   また、社員にとっては、通勤による疲労が軽減されること、時間の節約が図れること、場所や時間にとらわれない働き方を実現することにより、作業効率の向上が見込めるなど、多くのメリットが期待できます。   一方、デメリットとしては、物理的に同じ場所にいないことで、チームでの連携が取りづらくなることや、社員一人ひとりが、より自律的に働く必要が出てくることなどが挙げられます。

ヤフーCEO、メリッサ・マイヤーは、「在宅勤務」を禁止

「在宅勤務」を容認する流れはあるものの、その是非については現状は賛否両論。米ヤフーのCEOを務めるメリッサ・マイヤー氏は、「最上の職場になるためには、コミュニケーションとコラボレーションが重要である」と指摘し、「在宅勤務」を禁止しているよう。   一方で、英ヴァージン・アトランティック航空創業者のリチャード・ブランソンは、「社員が社内のデスクにいようと、自宅の台所にいようと、自由に働けることでやる気も出て、実績も良くなる」と説き、「在宅勤務」を容認する方針を掲げているとのこと。

多様な働き方を認めることで、競争力が向上あうる

多様な働き方を認めることで、企業の競争力が高まり、国家としての競争力も高まることが期待できる。「在宅勤務」ですべての問題が解決するというわけではないが、多様な働き方の選択肢を用意し、働きやすい環境を整備することで、優秀な人材をつなぎとめることの重要性については、多くの企業が認識しているようで、新しい時代の働き方として今後さらに注目する必要がありそうだ。 ではでは、blankfeinでしたー。