野村総研によれば、労働人口の49％が人工知能で代替可能になるとのこと。

こんにちは、blankfeinです。
野村総研が、人工知能が雇用を奪う的なレポートを出してたので、共有しておく。

10～20年後、国内労働人口の49％が人工知能に代替される

野村総研は12月2日、10～20年後に国内労働人口の49％にあたる職業について、人工知能やロボットで代替される可能性が高いという推計を発表した

まあ、おなじみのやつだけど、まあ、野村総研が試算した場合も、こんな結果が出た。

もうちょっと引用する。

人口知能やロボットで代替される可能性が高いのは、製造や販売などの現場作業が多く、可能性が低いのは、クリエイターや研究者、医者や保育士などだった。必ずしも特別な知識・スキルが求められない職業や、データの分析や秩序的・体系的操作が求められる職業は、代替可能性が高い傾向にある一方、抽象的な概念の知識や他者えの理解、交渉などが必要な職業は代替が難しい傾向にあるという。

とね。

オックスフォード大学も似たような研究結果を出していた

重要なポイントとしては、以下の通り。

バーテンダーの仕事が、コンピューターに代わられる確率は77％
今後10-20年で、米国の総雇用者の約47％の仕事が自動化されるリスクが高い
論文を発表したのは、英オックスフォード大学でAIなどの研究を行うマイケル・A・オズボーン准教授
オズボーン氏は、英オックスフォード大学のカール・ベネディクト・フライ研究員とともに著した「雇用の未来-コンピューターによって、仕事は奪われるのか」が話題に
日本におけるロボット市場は直近では9,000億円ほどだが、これが2020年には3兆円、2035年には10兆円に達すると言われている。
法律の分野でも、裁判前のリサーチのために数千件の弁論趣意書や判例を精査するコンピューターがすでに活用されており、米ソフトウェア大手シマンテックのサービスを利用すると、2日間で57万件以上の文書を分析して分類することができる。

blankfeinのひとりごと

まあ、またかっていうような話だけど、最新の研究として覚えておこう。あと、このなかで消える職業に含まれてる仕事をしている人はまじで注意だな。銀行の融資担当者とか、意外と気づけていない人が多そうだなあ。

というわけで、疲れたのでまた今度。ではでは、blankfeinでしたー。